理学療法士 作業療法士 将来 未来

理学療法士,作業療法士に将来はある?未来予想図を考えてみる

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「理学療法士はまもなく飽和状態に陥る」

この言葉を初めて聞いたのは、理学療法士の養成校に入学したときだった。

歓迎会で学校の先生が、このようなことを話されていたことを今でも覚えている。

僕が養成校に入学したときといえば、いまから10数年前のことだ。

当時、理学療法の学校に入学した僕は、これからは高齢者が増えていくから絶対に需要はたくさんあって、当然そこで働く理学療法士の待遇も良いのだろうと思っていた記憶がある。

入学したてに聞いた、理学療法士が飽和状態になるという言葉は、にわかには信じがたかった。

実際、4年間大学で勉強し、僕たちが就活をする頃になっても、就職口はたくさんあった。

有名な先生のいる病院なら倍率は結構高かったが、地域にあるような病院なら引く手あまたで、病院の方から「うちに来て欲しい」というありがたい言葉をもらうこともあった。

入学時に聞いた、「飽和状態」という言葉にはほど遠く、「どこが飽和してるんだ」と、このときは思った。

 

僕が、最初に就職したのは回復期の病院だった。

PT、OT、ST合わせてだけで100名近くいる大所帯だ。

新卒で入った病院だったので、勉強することは多かった。

それはリハビリ中の治療のことだけではなく、この業界が立たされている状況についてもだ。

その病院は多い年だと10人ほどが辞めていく。

理由はさまざまだ。

経験を積むために他の職場に移る人もいれば、給料アップを目指しての人もいる。

共通しているのは、この病院にあまり良い印象を持っていない人たちということだった。

まぁ辞めるくらいなのだから、当然と言えば当然だろう。

この病院は一気に10人辞めても、それ以上の新人が入ってくる。

だから合計で考えると、リハビリ科の人数は徐々に増えていった。

そして、働いていた病院の近くには、なぜか多くの回復期リハ病院があった。

その多くが、最近になって回復期リハに力を入れ始めた病院だった。

 

どこの病院も収益アップを狙って回復期リハを充実させていた。

もちろん、急性期から回復期、あるいは回復期から地域医療へシームレスに連携していくため、とかなんとか言う建前はあったのだろうが、収益アップというのが本心に見え隠れする。

経営状態の悪い病院が、回復期の収益で持ち直すという例もあったようだ。

回復期リハをやろうと思えば、医師が1人とあとは多数のリハビリ職員がいれば回っていく。

もちろん看護、介護職も必要だが、あくまで収益の柱になるのはリハビリ職だ。

そして、リハビリ職員1人が稼いでくる額はわずかでも、その数が増えれば増えるほど大きな収益になる。

いわゆる薄利多売のビジネスモデルだ。

それに、リハビリはやればやっただけ収益が上がるシステムだ。

若くて人件費の安い療法士が、募集すればどんどん応募してくる。

その新人たちに収益を上げる重要性を説き伏せ、教育していく。

病院としては、不満があれば辞めてもらえばいい。なにせ代わりはいくらでもいるのだから。

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終わりのはじまりは、回復期リハビリの崩壊から

しかし、これを見て国も黙っていない。

医療、介護にかかる費用は、国がその大部分を保険で補助している。

どんどん増える高齢者に国の財政は苦しくなり、増大する医療、介護費をなんとか抑えようと国も躍起になっている。

病院の在院日数を短縮し、在宅への流れを促し、なるべくお金がかからない形を模索しているところだ。

そこで、予算が膨れ上がっている回復期リハに目をつけた。

リハビリの成果が出ないところには、お金を流さないようなシステムを導入した。

また、漫然と繰り返されるリハビリも問題視し、成果が出ないところにはリハビリの回数を制限する決まりも作った。

今後、回復期リハビリの報酬はいわゆる「まるめ」になるだろうと予測される。

これはつまり、リハビリを一定以上の回数をしても、報酬は発生しませんよということだ。

これまで1日9単位の上限いっぱいまでリハビリを行い、収益を発生させていた回復期リハからすると大問題だ。

リハビリを実施できる回数が限られてくるとなると、リハビリ職員の数も今ほど必要なくなり、リストラを検討しなければならないかもしれない。

もちろん病院の収益も落ちるから、回復期リハで「もっている」ような病院は倒産の可能性もある。

すると、病院がつぶれてしまった、あるいはリストラされた理学療法士、作業療法士、言語聴覚士がそこら中にあふれかえることになるだろう。

 

ここで思い出して欲しい。

僕が大学に入学したときに、「リハビリ職はまもなく飽和する」と言われたのに、実際にはそうならなかったのはなぜか?

それは、多くの病院が回復期に参入してきたからだ。

回復期ではリハビリ職が収益の柱になるので、より柱を太く強くするために、多くの療法士を雇い入れる。

実際に、かなり多くの療法士が回復期リハで働いている。

これによって、リハビリ職が飽和することはとりあえず免れた。

しかし、この回復期リハが国からの縛りを受け、今ほどの療法士を必要としなくなったら、せきを切ったようにリハビリ職の飽和が始まるだろう。

 

リハビリ3職種の中で、一番マシなのは言語聴覚士だろう。

人数がまだまだ少ないので、需要があるはずだ。

次にマシなのが作業療法士だ。

作業療法士には精神科領域がある。

これから需要が増してくる分野なだけに、まだ就職口があると考えられる。

もっとも深刻なのは、理学療法士だ。

人数でいうと、作業療法士の1.8倍の有資格者がいる。

そして多くの理学療法士が回復期リハビリに勤務している。

これらの理学療法士が、失業しだすと大パニックだ。

どこも雇ってくれる病院はなく、途方にくれることになる。

資格を捨てて働きに行かなければならないかもしれない。

 

逃げ道は在宅医療

将来性を考えると大ピンチとしか言えないリハビリ職だが、逃げ道がないわけではない。

回復期リハで提供される単位数が制限を受けるのであれば、その代わりになるものが出現するようになる。

それは、訪問リハビリだ。

病院にいると、リハビリを受けていようがいまいが入院料などの医療費がかさんでいく。

これをなんとかしたいと国は考えており、病院から早期に退院し、在宅で医療を受けられるように整備を進めているところだ。

訪問リハビリはその在宅医療を担うひとつの分野だ。

都市部の訪問看護ステーションでは、年収500万円〜600万円の給料を出しているところがある。

これは看護師の給料ではない、理学療法士や作業療法士の給料だ。

療法士にこれだけの給料を支払えるくらい稼げるのだ。

稼げるということはすなわち、国がこの分野に力を入れていると考えることができる。

この流れはしばらく続くだろう。

 

しかし、訪問リハビリもダメになる時がくるではないかという反論もあると思う。

これは確かにそうだろう。

いつまでも「おいしい期間」は続かない。

だが、いま訪問看護ステーションは人手不足だ。

早くから訪問看護ステーションに転職し、そこでしっかり仕事をして中心的な役割を果たしていれば、もし経営状態が悪くなってもすぐにリストラ候補ということにはなりにくいだろう。

それに、理学療法士の平均年収が405万円と言われている時代に、500万円や600万円稼げていれば、貯金にまわすお金が残るだろう。

貯金と言ったが、お金を銀行にを眠らせておくのではつまらない。

資産運用にまわして、「お金に働いてもらう」状態にしておくべきだ。

資産運用をすると、3%の年利で運用することはそれほど難しくない。

もし300万円のお金を3%の年利で運用したら、1年後には309万円になっている。

月に換算すれば、7,000円から8,000円の利益になる。

普通に働いていて、月給が7,000円以上あがることはないだろうから、お金に働いてもらうのがいかに大切かということがわかるだろう。

それに今は、確定拠出年金という若者のための制度も整っている。

確定拠出年金では、資産運用で得た利益に税金がかからないだけでなく、かけた分のお金が所得から控除されるという特典までも付いている。

わかりやすく言うと、利益はまるまる財布に入り、年収400万円の人が毎月2万3千円を積み立てていると、支払う税金が年間4万円以上少なくなるということだ。

こんなにお得な制度は他にない。

確定拠出年金については、こちらの記事でより詳しく解説しているので、興味があれば参照してもらいたい。

参照)理学療法士で年収500~600万円は転職,副業すれば余裕で可能!

 

理学療法士を始めとするリハビリ職が窮地に立たされている以上、頭を使ってこの状況を挽回するよりほかない。

資産運用をうまく行えば、将来的に療法士の給料が下がっていったとしてもその分をある程度、補える可能性がある。

 

ところで、いまもっとも給料が良いのは訪問看護ステーションであると伝えたが、もし訪問看護に転職をするなら、自分1人で転職活動は行わない方が良い。

自分の力だけで転職活動をしていると失敗する可能性が高くなるからだ。

 

転職するなら転職サイトを利用しよう

もし、転職活動を自分の力でやるとなると、どのような方法をとるだろうか。

おそらく養成校時代の先生、あるいは同級生などに頼るか、そのほかに知り合いの療法士に頼るか、といったツテを使ったものになるだろう。

あるいは、ハローワークを利用するという人もいるかもしれない。

これらの方法でもよい転職先を見つけられる可能性はある。

だが、これらの方法にはデメリットが多い。

まずツテを頼るとなると、情報が限られることになる。

同級生や知り合いの療法士では、その人の所属している職場のことはわかっても、その他の職場のことについてはほとんど情報がないはずだ。

養成校の先生ならまだ情報を持っているかもしれないが、転職のあっせんを専門にやっているわけではない。

それに一度紹介を依頼すると、もしその職場と条件が合わなかったとしても断りずらい雰囲気になる。

もともとの関係性があるほど、せっかく紹介してもらったんだし、と悪条件に目をつむってしまうことになりやすい。

僕がおすすめするのは、転職サイトの利用だ。

転職サイトなら、転職の情報は全てと言っていいほどそこに集まるし、何と言っても転職サイトのスタッフは転職のプロだ。

こちらが条件を伝えるだけで、数ある求人の中から自分に合ったものを紹介してくれる。

それに、もし希望に合う職場がなかったら、断ればいいだけだ。

断るのに気をつかったり、その後のフォローも必要ない。

それに転職サイトは基本的に無料で使える。

お金のやり取りは、転職する新しい職場とサイトの間でのみ行われる。

サイト側に紹介の報酬としてお金が支払われるのだ。

このような仕組みになっているので、転職先にとってはお金がかかるが、転職する個人にはお金はかからない。

この仕組みは、転職サイトがハローワークよりも優れている理由でもある。

というのが、ハローワークを利用して転職すると、個人にはもちろんお金がかからないが、転職先にもお金がかからない。

つまり、みんな無料で使えるサービスなのだ。

だが、みんな無料で使えるというのは、転職をする個人にはデメリットに働くこともある。

ハローワークに求人を出している病院や施設は、お金がかからないので、「とりあえず出しておく」というところが少なからずある。

あまり採用に積極的ではないが、「応募がもしあれば採用してもいいかなぁ」くらいの感じだ。

こういうところには、療法士がすでに十分いる可能性が高いし、給料などの待遇についても交渉の余地はないことが多い。

そんなところに応募しても、自分の求める条件を満たせる職場を見つけられる可能性は低い。

このような理由から、ハローワークよりも転職サイトを使った方が効率的に転職活動を行うことができるだろう。

僕も転職の時には転職サイトを使った。

使って良かったから勧めているのだ。

そんな僕がオススメする転職サイトは、直接メッセージくれた方にこっそりお伝えします。

 

まとめ

リハビリ業界の先行きは確かに暗い。

しかし、抜け道がなわけではない。

うかうかしていると、悪い状況に向かっていくだけだ。

しっかり頭を使って、良い転職、資産運用をしていくことが、これからの療法士には求められる。

この記事がその参考になれば幸いである。

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